15.応用日本語学科存続の意義とその戦略(應用日語系)

撰寫單位:應用日語系

計畫人員:新井雄

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    日本語学科も学生数の減少、学力低下の傾向にあるが過去三年間における弊学科の学生の成果は決して悪いものではない。 第一に、日本語能力試験の合格率は毎年六割以上。 第二に、毎年三割以上(107 年度は七割)の学生が日本実習に参加、かつ毎年二割前後の学生が日本への交換留学に行っている。つまり、毎年クラスの半数以上が日本に赴いている。 第三に、過去四年間に 84 名の学生何らかの日本語コンテストに参加した。去年、新型コロナの影響で一つの大会しか参加できなかったことを除き、10回のコンテストに参加し、そのうち 8 回の大会で受賞している。つまり、先天的に障害や病気のある学生でなければ、弊学科の学生は適切なトレーニングをすれば必ず結果を出せるのである。さらに、日本語学科を存続させるための特殊化戦略と意義は以下のとおりである。 第一、日本語学科エリート養成プログラムにより、才能のある学生を一年生から鍛え、日本実習及び留学の参加率を向上させ、日本語コンテストの受賞率を維持する。 第二に、日本のホテルで働くために必要な「技能検定試験(初級)」試験対応授業プログラムを開設し、日本就業支援をする。 第三に、日本語学科に日本語センターの機能を持たせ、日本語学科の学生だけではなく、対象を近隣の社会人、中学生、小学生に広げ、屏東地域の一般の方への日本語学習を広める。正規入学ではなく、短期学習プログラムを組み、一カ月コース、三カ月コースなど短期間で日本語を学べるようにする。これは弊学の「地域密着型の大学」の構想にも合致する。 学内においても、日本語学科以外の学科の学生の日本留学及び日本実習を支援するためにも、日本語学科及び日本語センターは必要である。 日本語学習は簡単ではない。日本留学及び日本実習も、日本の礼儀及び習慣を理解し、日本人と日本語でコミュニケーションができる学生でなければ無理である。日本語初心者ならば、少なくとも二年以上の日本語及び日本文化学習を経なければ不可能である。 特に日本実習では、日本の習慣も知らず、日本語も話せない学生では、日本の実習機構に迷惑をかけるだけでなく、日本文化を理解することすらできず帰国し、実習の意味がなくなることを理解していただきたい。だからこそ、中長期的に日本語が勉強できるプログラムを実行できる組織が必要である。 つまり、今後も日本との交流を考えるのであれば、日本語学科は存続させるべきである。